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妊娠出産にまつわるオトクな!保険基礎知識

ここでは、女性の妊娠・出産に関するお得な情報を紹介します。

妊娠・出産は、どうしてもお金がかかってしまうもの。でも、赤ちゃんに関することを節約するというのも、無理な話でしょう。

ママが知っておけば、ちょっと得する情報をまとめていきます。

そもそも妊娠~出産にはどれくらいの費用がかかる?

出産までにかかる費用は50~100万円とも言われます。

この金額、驚いちゃいますよね。でも、「それじゃあ産めない…」なんて思ってしまうのはまだ早いです。

これはあくまでも平均金額ですし、特に出産に関してはかける費用の個人差が大きいものです。

また、様々な公的補助や医療保険がありますので、かかる費用=自分がお財布から支払う金額、ではありません。

マタニティ用品やベビー用品の準備もありますが、ここでは必ずかかる費用として妊婦健診と出産費用を見ていきます。

妊婦健康診査

まず、妊娠が分かり、住民票のある自治体から母子手帳を発行してもらうと、一緒に妊婦健診費用の補助券をもらえます。

だいたい10回~15回程度は妊婦検診を受けることになり、どこの自治体も全額補助まではいきませんが、トータルの金額としてはかなり助かるものです。

検診費用は、病院によって違いがあるので、いくつか調べてみるとよいでしょう。

出産費用

出産する場所によってかなり金額に開きがあるので、自分はどこでどんな風に出産したいのか、妊娠が分かった時点で調べてみましょう。

セレブ出産と言われるところから、自然なスタイルでお産ができる助産院まで様々です。

中には出産数を制限しているところもあるので、出産の予約はなるべく早めにするべきです。

一番費用がかかるのは設備の揃った個人産院での出産で、50~100万円程度です。

完全個室でお食事もシェフが調理、エステも受けられる、というところもあります。

贅沢!と言われるかもしれませんが、出産は女性にとって負担の大きいものなので、その分リラックスできる空間を選ぶという選択肢もありですよね。

いわゆる普通の病院、総合病院の大部屋を選べば、35~45万程度です。
プライバシーが気になるかもしれませんが、ママ友ができやすいというメリットも。

助産院は比較的安めの設定なので、20~40万程度といったところ。

自分らしい出産ができると人気ですが、自然分娩以外は受け付けてもらえないので、赤ちゃんの状況次第では転院の必要もでてきます。

出産時に使える公的補助制度

産むためのお金は、払うだけじゃなくて、公的補助制度としてもらえるものもたくさんあります。

出産にかかった費用や、出産のために退職した・休職中であるか、などによって対象者が異なりますので、自分はどれに当てはまるのか、出産までにきちんと確認しておきましょう。

また、帝王切開でなければ、健康保険は使えないことを覚えておきましょう。

出産育児一時金

子ども一人につき42万円が健康保険から支給されます。

直接医療機関に支払われる場合がほとんどなので、これで出産・入院費用をまかなう人が多いです。

かかった費用が42万円以下であれば、差額をもらうこともできます。

高額療養費と高額医療費控除

名前は似ていますが、大きく異なるものです。

高額療養費は、1ヶ月の間にかかりすぎた医療費が還付されるというものです。

医療費の自己負担限度額は、「医療費は3割負担で月81,000円まで」と算定されています。これ以上かかった場合は、超えた分が還付されます。

所得に条件がありますが、帝王切開で出産する人は頭においておきましょう。

高額医療費控除は、確定申告で税務署に申告するものです。

出産に関わらず、世帯でかかった1年分の医療費の総額が10万円を超えた場合には、申請するとお金が戻ります。

もちろん補助金を受けた分は差し引かれますが、世帯合計なのでわりと10万円くらいはクリアしてしまうのでは。

家族全員の病院の領収書などは常にきちんと保管しておき、まとめて計算してみましょう。

出産手当金

産休中であれば、勤務先が加入する健康保険から標準報酬日額の3分の2が支給されます。

金額は給与によりますが、産休中にもらえるお給料はありがたいですよね。

これ以外にも、出産のために退職した人は失業給付金や所得税の還付金、つわりでお休みした場合は疾病手当金が支給されることも。

自分がどれに該当するのか、きちんとチェックしておきたいですね。

医療保険は妊娠前こそ加入時!

妊娠が分かったから、じゃあ医療保険に入らないと!では遅すぎます。

27週目までであれば加入はできますが、「特定部位の不担保」という加入条件が付くことになります。

これはつまり、「今回加入した保険では保障されない症状がある」ということ。妊娠中であれば、帝王切開や切迫流産・早産、早期破水などが、その症状に当たります。

確かに、保険会社としては保険適用の可能性が高い状況での加入を受け入れるわけですから、当たり前といえば当たり前ですよね。

こうならないためにも、妊娠の予定があるなしに関わらず、自分のための医療保険に加入しておいてはいかがでしょうか。

女性用医療保険であれば、出産時の給付金はもちろん、女性特有の病気にも手厚い保障があります。

健康な時からいろいろ比べて検討しておくとよいですね。

 
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